皆さん、こんにちは。大阪市を中心に関西エリアでビルや商業施設などの設備工事を手掛けている大都クリーン開発株式会社です。
これから設備工事の仕事に就きたいと考えている人の中には、仕事に役立つ資格にどのようなものがあるのか、知っておきたいという人も多いのではないでしょうか。資格を取得することで、現場での即戦力になれるだけでなく、スキルアップにもつなげられます。
本記事では、設備施工管理に役立つ資格の詳細や、資格を取得するメリットについて解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
■設備施工管理に役立つ資格
設備施工管理の仕事に役立つ資格には、管工事施工管理技士や電気工事施工管理技士などがあります。それぞれの資格の詳細について解説します。
・管工事施工管理技士
管工事施工管理技士は、配管工事のスペシャリストと言える資格であり、上下水道・冷暖房・空調の各設備や、ガス管・ダクト・浄化槽などの配管工事を管理するための国家資格です。管工事の作業自体は資格がなくとも従事できますが、現場責任者として工事の工程や安全を管理するには、施工管理技士の資格が必要です。
管工事施工管理技士の資格は1級と2級に分かれており、1級の資格を取得すると監理技術者として認められ、担当できる工事の範囲が広がります。
・電気工事施工管理技士
電気工事施工管理技士は、変電・送電設備や照明設備などに必要な電気工事の監督業務全般を行うための国家資格です。具体的な仕事内容として、発注者とのやり取り・工程の作成および管理・安全管理などが挙げられます。ただし、実際に電気工事を施工するのではなく、電気工事の施工には後述する電気工事士の資格が必要です。
電気工事施工管理技士の資格も、管工事と同様1級と2級に分かれており、1級の資格を取得すると特定建設業の営業所における専任技術者・主任技術者・管理技術者を担当できます。
■その他あると便利な資格
管工事・電気工事施工管理技士の資格以外にも、設備工事の仕事には電気工事士や消防設備士の資格があると役立ちます。
・電気工事士
電気工事士は、電気工事のエキスパートであり、建設電気工事や鉄道電気工事などの電気設備工事に携わるために必須の資格です。第一種と第二種に分かれており、第一種電気工事士は大規模施設の電気工事を施工できます。第二種は、一般家庭や中小規模施設の電気工事を施工でき、どちらもニーズが高まっている資格です。
・消防設備士
消防設備士は、消防用設備（屋内消火栓設備・スプリンクラー設備・自動火災報知設備など）や特殊消防用設備の工事や整備をおこなうための資格です。資格は甲種と乙種に分かれており、甲種の方が幅広い設備の工事・点検・整備に携わることができます。
また、類ごとで取り扱う設備が決まっているため、類ごとに資格を取らなくてはいけません。例えば、特類は特殊消防用設備、第1類は屋内・屋外消火栓設備やスプリンクラー設備など、第二類は泡消火設備やパッケージ型消火設備などが、工事整備対象設備となっています。
■資格を取得するメリット
ここまで紹介した資格を取得すると、設備施工管理の仕事に従事する際どのように役立つのでしょうか。主なメリットを4つご紹介します。
・大規模工事の現場でも責任者になれる
施工管理技士の資格取得により、監理技術者または主任技術者として、現場の責任者になれます。監理技術者は、元請けの特定建設業者が一定額以上の下請け契約を締結した場合、現場に配置しなくてはならない責任者です。また、主任技術者は監理技術者が不要な中小規模工事現場へ配置が必要な役割です。
つまり、全ての工事現場で、監理技術者と主任技術者のいずれかを配置しなくてはならず、施工管理技士の責任の大きさが分かるのではないでしょうか。特に監理技術者は、大規模工事の現場責任者として大きなやりがいを感じられます。
・昇進や資格手当で年収アップしやすい
資格を取得することで、仕事の幅が広がり昇進やスキルアップが見込まれるほか、多くの設備工事会社では、資格取得者に対して資格手当を支給しています。これらの理由から、施工管理技士や電気工事士・消防設備士などの資格取得により、年収アップが目指せるようになります。
難易度の高い資格ほど高いスキルを証明でき、人材の需要も高くなるため、さらなる年収アップに繋がるでしょう。
・転職が有利になる
1級施工管理技士を取得していると、経営事項審査の技術力評価において、1人当たり5点の加点対象となります。また、1級技士補の資格を取得した人物が、2級施工管理技士などを取得すると、1人当たり4点加算されます。会社が公共工事を受注する際に、これらの得点が会社の技術力として評価されるため、資格取得者は転職において大いに有利になるのです。
また、建設業全体で高齢化が進んでいるなかで、資格取得者は即戦力として働けるため、転職における有力なアピールポイントになります。
・他の資格も取得しやすくなる
建設業に関する資格を取得すると、他の資格試験の試験科目が一部免除になるケースもあります。例えば、管工事施工管理技士の資格取得者が、給水装置主任技術者の試験を受ける場合、試験科目の一部が免除されます。また、技術士の資格取得者が消防設備士試験を受験する際、指定区分の類について一部の筆記試験が免除対象です。
複数の資格を取得したいと考えている方は、資格試験の試験科目免除に着目すると、効率良く資格が取得できるでしょう。
■施工管理系の資格は受験資格緩和により受けやすくなりました！
建設業の人手不足を解消し、中長期的な担い手を確保・育成するために、令和6年4月から施工管理技術者試験の受験資格が緩和されました。これまでは、1級試験の受験には学歴ごとに定められた実務経験が必要でした（2級合格者の第1次検定を除く）が、改正後の第1次検定は19歳以上（当該年度末時点）であれば誰でも受験できるようになりました。第2次検定についても、第1次検定合格後の実務経験を5年以上積むか、もしくは特定実務経験1年以上を含む3年以上の実務経験を積むと受検資格を得られ、受験までの期間が大幅に短縮されたのです。
2級試験については、第1次検定は17歳以上（当該年度末時点）であれば、学歴を問わず受験できるようになりました。第2次検定は、第1次検定合格後に実務経験を3年積むか、もしくは1級の1次検定合格後に実務経験を1年積むと、受検資格が得られます。
このように、1次試験の受験のハードルが下がったため、これから設備施工管理の仕事を目指したい人にとって、挑戦のきっかけにできるのではないでしょうか。
■まとめ
設備工事の仕事は、人々の生活に大きく関わるやりがいのある仕事です。設備工事に役立つ資格を積極的に取得できるよう勉強していくことで、自らの成長を目指すことができます。
設備工事の仕事に携わってみたい・手に職をつけて働きたいなど、設備工事の仕事に興味がある方は、大都クリーン開発で一緒に働きませんか。
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